マイコマ（マイ独楽）、コマ型コンクリートブロックの株式会社マイコマサービス

マイ独楽（マイコマ）の規格をご案内いたします。

施工例に掲載されているPDFファイルを更新いたしました。
1986年〜2010年までの施工例を5つのファイルに分けて掲載しております。
詳しくは「施工例」のページ（こちら）をご覧下さい。

(139KB)

1991年〜1995年施工例のPDFのデータです。

←左の（赤い文字でPDFと書いてある）書類のアイコンを
　クリックしてください。
　弊社の施工例がご覧になれます。

※縦に書類が並んだ形で掲載されております。
　画面を下に送りながらご覧下さい。

(199KB)

2001年〜2005年施工例のPDFのデータです。

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(793KB)

1996年〜2000年施工例のPDFのデータです。

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(641KB)

1991年〜1995年施工例のPDFのデータです。

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※縦に書類が並んだ形で掲載されております。
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(331KB)

1990年〜1999年施工例のPDFデータです。

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　画面を下に送りながらご覧下さい。

トップベース工法には、次のような優れた特長があります。

１　極めて軟弱な地盤でも、上載荷重を安全に支えます。
２　沈下量を制御し不動沈下を防止します。
３　吸振・防震効果により、耐震性も期待できます。
４　施工が簡単で、特別な機械を必要としません。
５　建屋内での施工も可能です。
６　杭基礎に比べ経済的です。

トップベース工法は、他の工法にない多くの特長があります。
先人の築いた偉大なる「玉石工法」の原理は、「マイ独楽」を使用することにより、
現在の土木・建築の基礎に優れた効果を発揮します。
また地盤の補強のほか、優れた経済性・施工性、高い信頼性　など多くの利点をもち、
様々な基礎工事に幅広く活用できます。

単独コマと連結コマの違い

　トップベース工法（マイ独楽）による地盤改良において、近年連結タイプが発売になりましたが、営業、施工上の面から扱いやすさを優先しトップベース工法の考え方を無視したものであり、当社においては一切扱いを疑問視しております。
　トップベース工法によるメカニズムはコマの円錐面を利用し荷重方向を重心を中心に両サイドに力を分散することにより、上載荷重を直下に伝えにくく、直下荷重を軽減する工法です。

　連結タイプの場合、コマ形状の６個が鉄筋及びコンクリートにより固まっており、１個のコマ形状とはならず、一体のコンクリートの塊となっている為、コマのメカニズムが成りたたず、１個のコンクリートとして扱うべきものと考えられます。
　当然ながら、地中に於ける圧力の方向は単独コマとは異質のものになり、単なるコンクリートの塊と変わらないメカニズムと考えられます。（※図示参照）

　以上のことから当社では連結コマはトップベース工法とは異質のものと取り扱っております。

トップベース工法は、土木・建築の基礎に幅広く活用いただけます。

擁壁の基礎

【陸上コマ工法・耐震コマ工法】
●擁壁の基礎
●ボックスカルバートの基礎
●各種水路の基礎
●橋台・橋脚（単純桁橋）の基礎
●仮設道の路盤・路床の代用としての基礎
（再使用可能）

低・中層建築の基礎

●上下水道やマンホール等の基礎
●浄化槽・貯水槽等各種タンクの基礎
●鉄塔・広告塔など各種工作物の基礎
●精密機械の吸振・基礎
●低・中層建築物の基礎
●土間コンクリートの基礎

各種タンクの基礎

【水中コマ工法】
●河川・河床の浸食・洗掘防止用基礎
●海岸建造物の基礎（大型マイ独楽の使用）

トップベース工法のメカニズム

トップベース工法は、コマ型ブロック本体の特殊な形状とその間詰砕石が応力集中を防ぎ、荷重を分散するため、軸脚部と地盤の間に摩擦抵抗が働き、軸脚部周辺地盤の側方変形を拘束し、支持力も向上、沈下抑制に効力を発揮します。

確実な工事の実施のために一般適用基準を設けています。
トップベース工法の学術的な理論解明は、京都大学の研究機関で、7年余にわたって実験が繰り返されました。そして平成2年に、財団法人土木研究センターによって2年余の調査・研究の結果、「トップベース工法設計施工マニュアル（コマ型コンクリートブロック基礎工法）」が発刊され、設計にあたっての一般的適用基準が設けられました。注1）＊印の場合、または表（2）で作用荷重が10tf/�uを越える場合には、別途詳細な検討が必要です。
注2）極端な偏荷重が作用する場合、あるいは大きな沈下の発生が予想される場合には、別途詳細な検討が必要です。検討に関しては「地盤改良工法便覧（日本材料学会土質安定材料委員会編）」を参照して下さい。

基礎工法の設定に当たっては、上部構造物の設計内容と地盤調査結果を総合して判断されますが、
特にトップベース工法が効果的であるケースは次の通りです。

●構造物荷重が許容支持力を越えないが、不同沈下や、全体の沈下を可能な限り抑制したい場合。
●構造物荷重が地盤の許容支持力を越えるが、杭基礎や他の改良工法の採用を経済性などの要因から
　避けたい場合。